倉敷医療生活協同組合 水島協同病院 オフィシャルサイト

水島協同病院 臨床指標


職員健康管理の指標

職員の健診受診率

職員の健診受診率
分子・分母

 分子:事業所健診の受診者数
 分母:健診対象職員数

指標の説明

 職域で実施される健康診断は労働安全衛生法によって定められており、職員の安全と健康を確保するために、対象となる全職員に実施することが義務づけられています。
 医療従事者は、各自の健康については自己管理を行うことが求められていて、特に直接患者さんと接する機会の多い職種では、定期的に健康診断を受けることが重要です。

考察

 2016年度の職員健診受診率は94.8%(受診515/543名)で、育休・病欠・長期の外部研修者などを除く全員が受診しています。平日受診が難しい職種(医師)の対応や、休業明けの職員に対する受診漏れチェック等が、受診率向上につながっています。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

胃癌

胃がん
分子・分母

 分子:胃がん検診受診者数
 分母:胃がん検診対象者数

指標の説明

 胃がん健診対象は、職員の成人病健診・ドック健診(35才以上)です。希望者にがん検診を実施しています。

考察

 2016年度の受診率は72.1%で前年度と比較し、2.8ポイント上昇しました。しかし、約3割の職員は受診していない状況は数年間にわたって続いています。胃内視鏡検査で鎮静麻酔を希望する場合は、車通勤の禁止や、職場によっては検査後の勤務不可となっており、経鼻(細径スコープ)の希望者が増加しました。
 健診の経鼻枠は3名なので、検査枠の増加が望まれます。
  今後とも職員に向けた健診ニュースを発行しがん検診の受診勧奨を行います。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

大腸がん検診受診率

大腸がん検診受診率
分子・分母

 分子:大腸がん検診受診者数
 分母:大腸がん検診対象者数

備考

 40才以上の全職員を対象に、便潜血2 回法で実施しています。

考察

 2016年度は前年度から1.9ポイント低下しました。低下した要因の分析は十分ではありませんが、結果としてここ数年の受診率は横ばいです。職員に向けた健診ニュースで、大腸がん検診について受診を勧奨を継続するとともに、便潜血陽性者のフォロー状況についても把握し、進行大腸がんに罹患する職員を生まない取り組みを行っていきます。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

乳がん検診受診率

乳がん検診受診率
分子・分母

 分子:乳がん検診受診者数
 分母:乳がん検診対象者数

備考

 35才以上の女性職員を対象に毎年の受診を勧めています。

考察

 健診対象者にはマンモグラフィーと乳腺エコーのどちらかを選択してもらった上で検査を実施しています。
 職員の乳がん検診受診率は、2013 年度の76.6%を最高にここ3年間は7割程度とほぼ横ばいとなっています。他院で受診する職員もいる為、実際の受診についてアンケートを実施する予定です。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

前立腺がん検診受診率

前立腺がん検診受診率
分子・分母

 分子:前立腺癌検診受診者数
 分母:前立腺癌検診対象者数

備考

 50才以上の男性職員を対象にしています。希望者は検診料金の負担が必要です。

考察

 2014年度に6割に落ち込んだ受診率が、2016年度には72%と上昇しました。前立腺がんに対する認識の高まりや、血液検査(PSA)のみでがんのスクリーニングができる利便性などが受診率の向上に繋がったと考えられます。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

子宮がん検診受診率

子宮がん検診受診率
分子・分母

 分子:子宮がん検診受診者数
 分母:子宮がん検診対象者数

備考

 35才以上の女性職員を対象に検診受診を勧めています。

考察

 2016年度の職員の子宮がん検診の受診率は49.8%と、半数を切りましたが、当院以外の施設で受診している職員もいることから、実質的な受診率は向上すると思われ、職員の健康管理を進める上で、当院以外の受診者数を把握することが求められます。
 引き続き職員に向けた健診ニュース等で、がん検診の受診を勧めていきます。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

職員のインフルエンザワクチン予防接種率

職員のインフルエンザワクチン予防接種率
分子・分母

 分子:予防接種職員数
 分母:在籍職員数

指標の説明

 免疫力の低下した患者が多い病院において、職員のインフルエンザワクチン予防接種の実施は、患者の安全を守るための重要な取り組みです。また、職員がインフルエンザに罹患し病欠が続くと、病院機能自体が低下し患者の安全が脅かされます。このような意味で、全職員がインフルエンザワクチンの予防接種を受けることが推奨されます。

考察

 2016年度の職員のインフルエンザワクチン予防接種は95.4%(535 人/561 人)で、昨年(2014/2015 年)に比較し4.9 ポイント上昇しました。職員の中で自らと家族の健康管理と合わせて、患者の安全管理を進める上で重要な取り組みであるということが浸透していることの反映と考えられます。
 2016 年度の地域での流行の状況をみると、早い時期にまずA型の流行が始まり、年が明けてからも感染者が続きました。その後B型の感染者が発生し春先まで報告がありました。このような中でも2015/2016年の冬季には院内で大きなアウトブレイクはありませんでした。年によって流行の様子が異なりますが適切な時期に予防接種を行うことは一定の効果があると考えられます。今後もほとんど全ての職員が接種することを目指し、接種推奨の取り組みを継続していきたと思います。

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

職員の非喫煙率

職員の非喫煙率
分子・分母

 分子:非喫煙者数
 分母:職員健診受診者数

指標の説明

 喫煙は、がん・冠動脈疾患や脳卒中などの循環器疾患・慢性閉塞性肺疾患などの呼吸器疾患など様々な健康障害の原因となります。日本人の喫煙の死因における寄与割合は、男性で30%、女性で7%、全がんの死因における寄与割合もそれぞれ40%、5%と推定されています。これら疾患に罹るリスク、死亡するリスクは禁煙によって下げることができます。
 禁煙外来の実施、敷地内禁煙、日常診療での禁煙指導など、医療機関は禁煙サポートにおける重要な役割を果たしています。医療従事者は、患者に指導する立場であることから、自覚を持って禁煙に取り組み、禁煙の推進に積極的に参加することが求められます。

考察

 2016年度の職員全体非喫煙率は 88.0 %であり、年々非喫煙率が増加しています。女性は前年度から1.0ポイント上昇したものの、男性で0.9ポイント減少しました。
 2014年の「国民健康・栄養調査」によれば、わが国の非喫煙率は男性 67.8%、女性 91.5%となっています。当院の男性職員の非喫煙率 79.8%はこの値を上回っていますが、女性職員の90.5%は下回っています。
 非喫煙率の増加は若い職員の煙草離れの結果と考えらます。喫煙者へのアンケート実施や問診のチェックなど、禁煙意志がある人へのアプローチを進めています。禁煙に取り組む意志のない人への対策は今後の課題です

臨床指標のトップに戻る このページのトップに戻る

  • 前の指標14.検査・病理の指標