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水島協同病院 臨床指標


予防医療に関する指標

職員の健診受診率

分子・分母

  分子:事業所健診の受診者数
  分母:健診対象職員数

指標の説明

  職域で実施される健康診断は労働安全衛生法によって定められており、職員の安全と健康を確保するために、対象となる全職員に実施することが義務づけられています。
  医療従事者は、各自の健康については自己管理を行うことが求められていて、特に、直接患者さんと接する機会の多い職種では、定期的に健康診断を受けることが重要です。

考察

  2015年度の職員健康診断受診率は95.4%です。育休・病欠中などの7名を除き、全員が受診しています。
  2012年度の厚生労働省労働者健康状況調査によると、事業所規模1,000~4,000人の常用労働者の定期健康診断受診率は85.6%であり、当院の職員健診受診率はこれを10ポイント上回っています。
  平日受診が難しい職種(医師など)に対するは土曜日受診での対応、育休明けの職員に対する受診漏れの防止策など、種々の工夫を行い受診率向上を目指しています。

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職員の胃がん健診受診率

分子・分母

  分子:胃がん検診受診者数
  分母:胃がん検診対象者数

指標の説明

  胃がん健診対象は、職員の成人病健診・ドック健診(35才以上)です。希望者にがん検診を実施しています。

考察

  職員に向けた健診ニュースで、がん検診の受診勧奨を行っています。
  胃造影又は内視鏡検査どちらかを選択できるようになっています。
  胃内視鏡検査で麻酔を希望する場合、車の通勤を禁止しています。
  職種によっては、実施後の勤務が不可となっています。

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職員の大腸がん健診受診率

分子・分母

  分子:大腸がん検診受診者数
  分母:大腸がん検診対象者数

考察

  職員の大腸がん検診受診率は経年的に増加しています。大腸がんの罹患率の増加や早期発見・早期治療の重要性に対する意識の向上が背景にあると思われます。

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職員の乳がん健診受診率

分子・分母

  分子:乳がん検診受診者数
  分母:乳がん検診対象者数

考察

  健診対象者はマンモグラフィーと乳腺エコーのどちらかを選択してもらっています。職員の乳がん検診受診率は2013年度に75%以上を示しましたが、その後は70%前後で推移しています。

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職員の前立腺がん健診受診率

分子・分母

  分子:前立腺がん検診受診者数
  分母:前立腺がん検診対象者数

考察

  2015年度の職員の前立腺がん検診の受診率は70.8%と前年度から約10ポイント増加しました。職員に向けた健診ニュースで受診を勧めていること、1回の採血で済みかつ前立腺がんの診断上の特異度が高いことなどが周知されつつあることが要因として考えられます。

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職員の子宮がん健診受診率

分子・分母

  分子:子宮がん検診受診者数
  分母:子宮がん検診対象者数

考察

  2015年度の職員の子宮がん検診の受診率は50.6%で、前年度から6ポイント低下しました。低下した要因については十分な検討はされていませんが、職員に向けた健診ニュース等で、がん検診の受診を勧めていますが、取り組みが十分に功を奏しているとは言えません。

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職員のインフルエンザワクチン予防接種率

分子・分母

  分子:予防接種職員数
  分母:在籍職員数

指標の説明

  免疫力の低下した患者が多い病院において、職員のインフルエンザワクチン予防接種の実施は、患者の安全を守るための重要な取り組みです。また、職員がインフルエンザに罹患し病欠が続くと、病院機能自体が低下し患者の安全が脅かされます。このような意味で、全職員がインフルエンザワクチンの予防接種を受けることが推奨されます。

考察

  2015年度の職員のインフルエンザワクチン予防接種は91.3%(517人/566人)でした。2014/2015年度の流行の特徴としては、流行の時期が例年より遅く、3月まで続いたこと、当初はB型、後半はA型の発生が多く、A・B共に感染した人も出ていたことなどがあげられます。このシーズンは予防接種が一定奏効したと考えられました。
  当院のワクチン接種率は90%をやっと超えたところにあり、冬場の感染対策のため、この実施率をさらに上げていく必要があります。

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職員の非喫煙率

分子・分母

  分子:非喫煙者数
  分母:職員健診受診者数

指標の説明

  喫煙は、がん・冠動脈疾患や脳卒中などの循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患などの呼吸器疾患など様々な健康障害の原因となります。日本人の喫煙の死因における寄与割合は、男性で30%、女性で7%、全がんの死因における寄与割合もそれぞれ40%、5%と推定されています。これら疾患に罹るリスク、死亡するリスクは禁煙によって下げることができます。
  禁煙外来の実施、敷地内禁煙、日常診療での禁煙指導など、医療機関は禁煙サポートにおける重要な役割を果たしています。医療従事者は、患者に指導する立場であることから、自覚を持って禁煙に取り組み、禁煙の推進に積極的に参加することが求められます。

考察

  2015年度の職員全体の非喫煙率は87.3%であり、前年度より増加しました。
  2014年の「国民健康・栄養調査」によれば、わが国の非喫煙率は男性67.8%、女性91.5%となっています。当院の男性職員の非喫煙率79.8%は一般国民の値を上回っていますが、女性職員の89.5%は一般国民の値を下回っています。
  当院では、職員健診の問診時に禁煙の意向調査を行い、禁煙の意志がある人には禁煙外来の紹介を行っていますが、2015年度禁煙外来利用者は1名でした。
  喫煙者の半数は禁煙を考えておらず、このような状況は変える必要があります。今後も粘り強く禁煙のアプローチを続けていきたいと考えます。

参考文献等

厚生労働省 平成26年「国民健康・栄養調査」の結果

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